新版・Excelの複式事業簿～第1章：勘定科目リスト～

駆け出しの自営業者（個人事業主）が、事業を始めたはいいものの「帳簿をどう付け、どう保存すればよいのかわからない」という状況に陥ったときの一助となるよう、Excelで管理できる複式簿記――「新版・Excelの複式事業簿」。

第1章は、仕訳で使用していく勘定科目の設定をしていく。

勘定科目に関しては、必要になった際に随時追加していくことが可能なため、最初は最低限必要なものだけ設定していこう。

～新版・Excelの複式事業簿～
作成ガイドライン

本記事はWindows版Excel 2021を基に解説しています。
Excel 365やMac版をご利用の場合、一部表示や機能に違いがある場合があります。

業種や取引内容、課税方式等によって必要な勘定科目や処理は異なるため、本記事の内容がすべてのケースに当てはまるものではありません。判断に迷う場合は、国税庁の公式情報を確認した上で、必要に応じて税理士などの専門家にご相談いただくなど、ご自身の状況に照らしてご対応ください。

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「勘定科目リスト」のシートを作成する

仕訳をしていく際に使用する勘定科目。

「新版・Excelの複式事業簿」では、こちらで設定した勘定科目を仕訳帳にてプルダウンリストから選択するだけで、貸借や税区分の自動判定、税率の計算ができるようになる。

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左下の「Sheet1」を右クリックして[名前の変更]を選択し、名前を「勘定科目リスト」に変更する
1行目の各セルに、A列から順番に見出しになる名称を入力していく
- A1:科目ID　B1:分類　C1:勘定科目　D1:帳票区分
- E1:税区分　F1:証憑区分　G1:メモ
入力した見出しを範囲選択し、[挿入タブ]の[テーブル]をクリック
[先頭行をテーブルの見出しとして使用する]にチェックをつけて[OK]をクリック。テーブル化する
[テーブルデザイン]タブの[テーブル名]に「kamoku」を入力

画像つきの解説はこちら

勘定科目リストとなるテーブルを作成

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テーブル化が完了したら、必要になる勘定科目やその税区分などを入力していく。

なお簿記上のルールでは、勘定科目は「資産」「負債」「純資産」「収益」「費用」の5つに分類されるが、「新版・Excelの複式事業簿」では、現金過不足や損益など、決算整理や集計のために用いる一時的・内部処理用の科目を、便宜上「その他」として分類している。

また税区分に関しては、軽減税率と申告分の非課税・不課税は別シートの「仕訳帳」にて対応していくため、ここでは「標準課税」「非課税」「不課税」「要判定」の4種類に絞っている。

「免税」の取引がある場合、ここでは区分わけが難しいため、「仕訳帳」にて仕訳する際に手入力をしていく。

科目ID：勘定科目に3桁で数字を割り振っていく
- 百の位は資産や負債などのグループ分け
  - 資産：100番台
  - 負債：200番台
  - 純資産：300番台
  - 収益：400番台
  - 費用：500番台
  - その他：600番台
- 十の位は分類の中のカテゴリー的な中グループ分け
  - （例）現金や電子マネー：100-109
  - （例）銀行系：110-119
  - （例）備品など固定資産：120-129
- 一の位は中グループの中で同類の勘定科目をそろえる
  - （例）A銀行：110
  - （例）B銀行：111
  - （例）備品：120
  - （例）車両運搬具：121

100～119は現金や各銀行口座、PayPay、Suicaなどの資金系科目としてまとめておこう
- 「出納帳」での、実際に手元または口座に存在する資金を管理する際に使用する
  - （例）100：現金
  - （例）101：小口現金
  - （例）102：Suica
  - （例）103：PayPay
  - （例）110：A銀行
  - （例）111：B銀行
  - （例）112：ネット銀行

分類：資産・負債・純資産・収益・費用・その他を分けるためのもの
- [科目ID]の百の位に合わせて[分類]に以下を入力していく
  - [科目ID]100番台⇒1_資産
  - [科目ID]200番台⇒2_負債
  - [科目ID]300番台⇒3_純資産
  - [科目ID]400番台⇒4_収益
  - [科目ID]500番台⇒5_費用
  - [科目ID]600番台⇒6_その他

帳票区分：貸借対照表「B/S」と損益計算書「P/L」の判定に利用
- 資産・負債・純資産⇒「B/S」を入力
- 収益・費用⇒「P/L」を入力
- その他⇒入力なし

税区分：消費税の集計の際に必要になる
- 基本的に、消費税の考えた方（消費税法）に基づいて「標準課税」「非課税」「不課税」を入力していく
  - 標準課税：消費税が通常どおり課税される取引
    - （例）売上・仕入・通信費
  - 非課税：取引ではあるが、消費税を課さないと法律で定められているもの
    - （例）受取利息
  - 不課税：そもそも消費税の対象となる「取引」に該当しないもの
    - （例）現金・売掛金・事業主貸・事業主借
  - 「軽減税率」の対象になりそうな勘定科目には「標準課税」を入力
    - （例）仕入：食料品（軽減税率）も物品（標準課税）も仕入れる
- 「雑収入」など税区分を絞ることができない区分には「要判定」を入力